リクルートワークス研究所がこのほど発表した「中途採用実態調査」結果(有効回答数4669社)によると、2018年度の中途採用の見通しについては、「増える」(18.6%)が「減る」(4.0%)を大きく上回っている。「増える−減る」のポイントは+14.6%ポイントと2017年度の+10.4%ポイントから上昇している。従業員規模別にみると、従業員1000人未満企業、従業員1000人以上企業ともに、「増える」が「減る」を上回っている。

 従業員規模を細かくみてみると、どの従業員規模においても「増える」が「減る」を上回っており、特に、従業員5000人以上企業(「増える」−「減る」の差が+21.4%ポイント)では、他の従業員規模と比べて、「増える」が「減る」を大きく上回っている。また、「わからない」と回答している企業は、全従業員規模で30%以上存在しており、今後の業況や事業環境の状況を踏まえて中途採用を行っていく企業が多い。

 業種別を大分類でみると、全ての業種において「増える」が「減る」を上回っているが、金融業では、「増える−減る」のポイント差が+4.2%ポイントと、ほかの業種よりも低い。小分類別にみてみると、「増える」が「減る」を大きく上回っているのは、「飲食サービス業」(+36.4%ポイント)、「不動産業」(+21.9%ポイント)、「情報通信」(+19.9%ポイント)などであり、人手不足が顕著な業種を中心に「増える」が「減る」を上回っている。

 また、2017年度上半期の中途採用では、人員を「確保できた」企業は47.3%、「確保できなかった」企業は51.5%。中途採用確保DI(「確保できた」−「確保できなかった」)について、従業員規模別にみると、1000〜1999人企業において、−16.0%と他の規模に比べてDIが低い水準にある。業種別にみると、建設業(−31.6%)やサービス・情報業(−14.2%)において、DIが低い水準にある一方で、金融業(+31.3%)では高い水準にある。

 年齢層別の採用実施割合は、10代・20代(57.2%)、30代(66.0%)、40代(43.5%)の採用を多くの企業が行っている一方で、50代(19.9%)、60代・70代以上(5.2%)について採用している企業は限定的。人員を確保できず未充足だった企業への影響は、「事業に深刻な影響が出ている」が5.9%、「事業に影響は出ているが、対処できている」が32.9%であり、事業に影響が出ていると回答した企業は、合わせて38.8%となっている。

 同調査結果は↓
http://www.works-i.com/pdf/180202_midcareer.pdf